ゲストハウスの母体はお洒落でも何でもない

マカロン

最近の婚礼と言えば、ゲストハウスで行う場合が非常に多いですよね。

地元の統計で言うと、市単位ですが年間婚姻数が約3000件、その内入籍だけの方が約35%、顔合わせ程度の食事会の方が約10%と言ったところで、普通に式披露宴をする方は、約1650組程度となります。

もちろん、近郊や少し離れたところにお住まいの方も当市の会場に集中しますので、1650組が市内の会場婚礼総数とは言えないことは最初に断っておきます。

1650組の内、現在は約70%はゲストハウスに流れています。

つまり1150組はホテルや従来の会場では婚礼を行わないということです。

これはかなり異常な事態と言わざるを得ません。

こう言う独占状態は他の会場の存亡にも関わり、正常な競争原理が時として働いていないことが多いのです。

ゲストハウスのナイショの話

さて、そんなゲストハウスですが、基本的にはフランチャイズみたいなシステムです。

この一連のシステムとノウハウを各地方へ持っていき、地元の婚礼関連の企業に打診する訳です。契約金が高額なために、そうそうどんな企業でも手が出せるものでもありません。

結果として、婚礼業者で最も莫大な資産を有するレンタル衣裳店が契約すると言うケースがほとんどなのです。

今では、衣裳店も拘りをもって、例えば海外からしか仕入れないであるとか、何でもかんでも仕入れるのではなくちゃんと目利きが出来て、良いものだけ仕入れるところも増えてきましたが、まだまだ旧態依然とした衣裳店がシェアを占めています。

そういうところは拝金主義ですので、安く仕入れて高く売るがモットーのところがほとんどで、とにかく莫大な売上、利益を背景に婚礼業界でもやりたい放題なのです。

衣装店のナイショの話

衣裳店と言うと、お洒落なイメージもあるかも知れませんが、正直センスのある人はいません。酷い場合は、元々金だけある地主のオジサマがオーナーなんてのはいくらでもあるのです。

レンタル衣裳店は衣裳を作っている訳ではなく仕入れているだけですから、何が良い、何が悪い、今のトレンドは何かなんてほぼ考えません。

資金が潤沢にあるところは、京都の衣裳販売会社が持ってくるものを、中の確認もせずに全て買い取るなんて羨ましいこともします。

そんな訳で、衣裳店がゲストハウスや、それでなくともチャペルや会場を建設して運営するなど訳ないことなのです。しかし、残念なことに衣裳店は一番婚礼と言うイベントから遠いところにいるのです。

美容師やカメラマン、司会者、サービスマンであれば、婚礼の始めから最後まで付きっ切りでいます。

その為、徐々に婚礼そのもにも詳しくなります。

しかし、衣裳店は事前に衣裳を持ち込み、婚礼終了後に引き取りに来るだけですので、肝心の中身を知り得ません。そういうところが式披露宴会場を運営しようと言うのですから恐ろしい限りです。

確かにフランチャイズであれば、ノウハウもマニュアルもきちんと存在しますし、スタッフ教育も立ち上げの際には、本社筋から専門教育スタッフが来てしっかりやっていきますので、それほどの問題は無いでしょう。

いずれは地元の契約した企業がある程度の判断権限をもって臨まなければならないのです。

コンビニストアと同じ!?

コンビニストアなども同様ですよね。

同じコンビニグループなのに、品揃えから、スタッフの対応や、オリジナル商品など、同じグループなのかと疑いたくなるほどの差があります。

それも一重に、そこを預かるフランチャイズオーナーの理念や、知識、勉強量や、仕事に向かう姿勢が全てを決定付けるのです。それは規模の差こそあれ、どんな業種にも同様に言えることでしょう。

施設がお洒落、花火が上がる、色々なイベントがある、友人受けが良い、流行りだからで流されていては後悔する羽目に成り兼ねません。母体をシッカリ調べるのも実は大事なことなのかも知れません。

しかし、調べようにも、裏を簡単には見せてくれないのも、この業界の方策の一つです。

一人位は業界関係者の知人を作っておくのも手ですね。

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